「人財」は、会社の大切な「財産」です。
「人財」を大切に育てることが会社の成長につながる――
それが日本建設工業の人財育成に対する基本的な考え方です。
そのため、入社時はもちろん、その後もキャリアに応じて必要となる知識や技術、実務能力など修得の場を用意、資格・免許取得についても積極的に支援し、各人の成長をサポートしていく社員教育体制を整えています。
また、「技術の伝承」の観点から、定年退職者をシニアアドバイザーとして迎え、指導にあたってもらうなど若手技術者の育成に注力しています。
新入社員集合教育 (4~6月) |
ビジネスマナー研修 コンプライアンス研修 各部署概要説明 入社時安全教育 関東総合センター見学 シミュレーション研修 現場に入る前の基礎教育 若狭地区研修(福井県) 発電所PR館見学 神戸研修 造船所見学 資格教育 配属先個人面談 集合教育報告会・配属部辞令交付式 |
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集合教育中にとれる資格 |
特別教育 フルハーネス型墜落制止用器具使用作業 特別教育 アーク溶接等 特別教育 足場組立て等 技能講習 有機溶剤作業主任者 技能講習 玉掛け 技能講習 酸欠硫化水素危険作業主任者 特別教育 電気取扱(低圧) 特別教育 粉じん作業 特別教育 研削といし |
ブラザー制度 (1年目) |
配属先で先輩社員が教育係となって、仕事を通じてマンツーマンで指導し、業務の基礎知識を習得していきます。 |
担当補佐制度 (2年目) |
配属先で先輩社員とともに業務を行い、専門知識を学んでいきます。 |
当社は製品を製造している企業でなく、社員一人一人の技術力が当社を支える力となります。社員一人一人の技術力向上の為、役員、理事、部長で構成する教育委員会のもと、さまざまな教育カリキュラムを通じ、社員の技術力向上に努めています。
各部著は毎年自部署の教育計画及び教育予算を立案し、それに基づき対象者の教育を実施します。
階層別教育制度 | 事務系、工事系、設計系社員の垣根を越え、社員が進級昇格したタイミングでその進級昇格クラスに応じた教育を実施します。社長他経営幹部からの教育を始め、社会人としてのスキルアップを目指した教育を本社にて集合研修を実施します。併せて自己啓発として社外講師を招いた教育や社外セミナーへの受講を積極的に行っています。(入社2年目~管理3級職階迄) |
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職能教育制度 | 事務職、工事職、設計職それぞれ所属部署において、それぞれの年齢層毎に分かれ、所属部署における専門教育を各部で行います。 専門的な知識習得はもちろんのこと、危険体感訓練設備を利用し、安全意識、品質意識の向上を図っています。 |
資格取得の推進 | それぞれの業務において、必要な資格又は会社として取得を推進している資格に関しては積極的に資格取得を推進し、毎年の教育計画に基づいて計画的な取得を目指します。 資格取得に関わる費用は全て会社負担とし、特定の資格に関しては毎月資格手当として給与の手当として支給し、モチベーションアップにつなげています。 |